在宅医療（訪問診療）医の年収と需要｜オンコールの実態と開業医・勤務医の働き方比較

「オンコールが大変そう」「在宅医療の年収の実態がよくわからない」そんな印象から、訪問診療への転職や開業を検討しながらも、踏み出せずにいる医師は少なくありません。

しかし実態は、そのイメージとかなり異なります。勤務医として訪問診療に転職した場合の年収相場は1,500万〜2,000万円超が一般的であり、開業医であれば在宅療養支援診療所の平均所得は2,500万〜3,000万円前後に達するケースもあります。オンコールについても、単独型か連携型かによって負担感は大きく異なり、近年は代行サービスの普及によって体制の選択肢も広がっています。

本記事では、在宅医療（訪問診療）医のキャリアを検討している医師に向けて、以下の内容を順に解説します。

• 勤務医・開業医それぞれの年収相場と、高収入を実現する収益構造の仕組み
• 年収を左右するインセンティブ制度と地域差の実態
• 在宅医療の需要拡大の背景と、訪問診療医に向いている医師の特徴
• 勤務医と開業医の働き方のメリット、デメリット比較
• オンコールの頻度、手当、WLBへの影響と負担軽減の対策

「転職すべきか」「開業まで踏み込むべきか」を迷っている方こそ、まず正確な数字と現場の実態を把握したうえで判断してください。本記事がキャリア選択の判断材料になれば幸いです。

在宅医療（訪問診療）医の年収相場｜勤務医と開業医で何が違う？

在宅医療への参入を検討する医師にとって、最も気になるのは「実際の年収」でしょう。訪問診療医の年収は、勤務医として転職する場合と、開業医として診療所を運営する場合とで、収入の水準も構造も大きく異なります。まずはそれぞれの実態を正確に把握することが、キャリア選択の第一歩といえます。

勤務医として訪問診療に携わる場合の年収水準

勤務医として在宅医療クリニックや在宅専門診療所に転職した場合、年収相場は1,500万〜2,000万円程度が一般的な水準です。厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」に関連する調査によれば、一般的な病院勤務医の平均年収は約1,461万円（令和4年度実績）となっており、訪問診療への転職は、収入水準を大きく引き上げる可能性があります。

勤務条件による年収の目安は以下の通りです。

さらに、担当患者数や訪問件数、あるいは看取りの実績に連動したインセンティブ制度を設けているクリニックも多く、個人の努力が直接収入に反映されやすい構造となっています。

開業医として在宅医療クリニックを運営する場合の年収

開業医として在宅療養支援診療所（在支診）を立ち上げた場合、収入の規模感は勤務医を大きく上回る可能性があります。厚生労働省「第24回医療経済実態調査（令和5年実施）」によれば、無床診療所の院長の平均年収は約2,578万円（医療法人の場合）に達します。経営モデルや看取りの実績次第では、3,000万円を超えるケースも決して珍しくありません。

出典：厚生労働省「第24回医療経済実態調査（医療機関等調査）報告」
https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/24_houkoku.html

ただし、開業の場合は「売上＝年収」ではない点に注意が必要です。以下の経費を差し引いた手取りベースの所得が実際の収入となります。

• 人件費：看護師・事務スタッフ・ドライバーなどの給与
• 車両費：訪問用車両のリース料・燃料費・保険料
• 医療機器費：往診バッグや携帯型エコー、心電計などのリース料
• 拠点コスト：クリニックの家賃・光熱費・システム利用料（電子カルテ等）

経営規模や患者数によって振れ幅が大きく、特に開業初年度は収入が安定しにくいケースもあるため、事前のシミュレーションが不可欠です。

年収を左右する3つの要因

訪問診療医の年収は、主に以下の3要因によって変動します。

• 地域：都市部は患者数が多く高年収帯の求人が集中する一方、地方は医師不足から高待遇で採用を行うケースがあります。
• 経営モデル：居宅（個人宅）中心か施設中心か、また「機能強化型」の届出による診療報酬（在医総管など）の差が収益に直結します。
• インセンティブの設計：訪問件数や看取りの実績に連動した手当が、年収を数百万円単位で左右します。

病院勤務医との年収・働き方比較

訪問診療医（勤務医）と一般的な病院勤務医（約1,461万円）を比較すると、年収だけでなく働き方にも大きな違いが見られます。

訪問診療医は、病院勤務医のような当直なしで同等以上の年収を実現できるケースが多いのが最大の特徴です。一方で、移動時間の発生や、急変時の判断を一人で下す場面もあります。単純な金額比較だけでなく、業務の特性とライフスタイルのバランスを考慮して判断することが重要といえるでしょう。

在宅医療医の年収が高い理由｜収益構造と報酬の仕組み

「なぜ訪問診療医の年収はこれほど高いのか」この疑問を持つ医師は多いでしょう。その答えは、外来診療とは根本的に異なる「収益構造の仕組み」にあります。在宅医療の報酬体系を正しく理解することは、転職・開業どちらの選択においても重要な判断軸となります。

訪問診療が外来と異なる「ストック型」収益構造

外来診療の収益は、患者が来院した日にのみ発生する「スポット型」です。患者数や天候によって収益が変動するため、経営の安定性という観点では不確実性が伴います。

一方、訪問診療の収益は「ストック型」と呼ばれます。定期的に患者宅や施設を訪問することで、毎月継続的に診療報酬が発生するためです。一度契約した患者には月2回以上の定期訪問が基本となるため、担当患者数が増えるほど収益が積み上がり、強固な経営基盤が構築されます。

在宅療養支援診療所（在支診）の届出が年収を左右する

訪問診療の収益において極めて重要なのが、在宅療養支援診療所（在支診）の届出です。在支診とは、24時間365日の往診・訪問看護体制を確保した診療所に与えられる施設基準です。

厚生労働省「令和6年度診療報酬改定の概要（在宅医療・訪問看護）」によれば、在支診の届出有無や「機能強化型」かどうかによって、算定できる診療報酬の点数が以下のように大きく異なります（2024年度改定値）。

※1点＝10円換算。単一建物1人の場合の点数。この点数差は1人の患者あたり月間で数千円〜数万円の収益差につながるため、「機能強化型」の取得は経営において極めて重要な判断となります。

インセンティブ制度のタイプと年収への影響

勤務医として訪問診療クリニックに転職する場合、インセンティブ制度の設計が年収を大きく左右します。主なタイプは以下の2つです。

• 担当患者数連動型：自分が受け持つ患者数に応じて加算される仕組みです。担当患者が50名を超えると月収ベースで数十万円単位の上乗せになるケースも一般的です。
• 実績還元型（シェア報酬）：緊急往診や看取りの対応件数をカウントするほか、個人の医業収入の一定割合（55%〜65%など）を給与として還元する契約形態も存在します。

どちらのタイプが自分の働き方に合っているかを事前に確認することが、入職後のミスマッチを防ぐうえで重要です。転職時には求人票の「基本給」だけでなく、インセンティブの算定基準・上限の有無・支払いタイミングまで具体的に確認するようにしましょう。

開業医の売上シミュレーション｜月間売上800万円の場合の所得

開業医の年収をイメージするために、月間売上800万円（患者数約100名目安）のクリニックを例にシミュレーションします。金融庁「業種別支援の着眼点」等の資料に基づき、平均的な人件費率（約45%）を考慮した現実的な収支モデルです。

※実際の損益差額率は地域や届出状況により変動します。月間売上800万円は、居宅・施設を組み合わせた中規模モデルで十分に達成可能な水準です。ただし、開業初期は患者獲得に時間を要するため、売上が安定するまでの12〜18か月を見据えた資金計画が欠かせません。

急増する在宅医療の需要と訪問診療医のキャリア

在宅医療の需要は、日本の高齢化の加速とともに急速に拡大しています。なぜ今、訪問診療医へのニーズがこれほど高まっているのか。その背景を理解することは、転職・開業を検討する医師にとって、長期的なキャリアの安定性を見極めるうえで重要な視点となります。

高齢化社会が生む在宅医療ニーズの実態

日本の高齢化は世界でも類を見ないスピードで進行しています。厚生労働省の資料によれば、在宅医療（訪問診療）の需要は今後さらに増大し、2020年から2040年にかけて75歳以上で43％増、85歳以上に限ると62％も増加すると見込まれています。

出典：厚生労働省「新たな地域医療構想を通じて目指すべき医療提供体制の姿（資料1）」
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001294917.pdf

需要拡大の背景には、以下の複合的な要因があります。

• 「2025年問題」の本格化：団塊の世代が全員75歳以上となり、医療・介護の複合ニーズが急増。
• 病床機能の分化と削減：国の方針として「病院完結型」から「地域完結型」への転換が進み、退院後の受け皿として在宅医療が不可欠に。
• 救急搬送の増加：85歳以上の救急搬送件数は2040年までに75％増加すると予測されており、在宅での急変対応による過負荷軽減が急務。
• 外来需要の減少：一般的な外来患者数は2025年にピークを迎え減少に転じる一方で、在宅患者数は多くの地域で2040年以降にピークを迎える。

また、在宅医療の提供体制には顕著な地域差が見られます。都市部では診療所間の連携や外部サービスの活用により24時間対応の分業化が進んでいる一方、医師の高齢化が進む地方や過疎地域では、依然として医師1人あたりの負担が大きい傾向にあります。

在宅医療を担う診療所医師の過半数が60代以上となっており、次世代を担う医師への世代交代は、どの地域においても喫緊の課題といえます。

訪問診療医の1日・1週間のスケジュール

訪問診療医の1日の動きは、病院勤務とは大きく異なります。一般的なスケジュールは以下の通りです。

1日の訪問件数は8〜12件程度が一般的です。移動時間は発生しますが、病院勤務と比べて残業が発生しにくく、定時で業務が完結しやすいのが特徴です。週休2日が基本で、オンコール当番以外は家族との時間を十分に確保できる働き方が実現可能です。

訪問診療医に向いている医師の特徴と必要なスキル

在宅医療で活躍するために求められる資質は、臓器別専門医とは異なる側面があります。

• 総合診療力（キュアとケアの統合）：複数の慢性疾患を抱える高齢者に対し、緩和ケアやリハビリ、栄養管理まで含めた総合的な判断が求められる。
• 関係構築能力：患者の生活環境に深く入り込むため、患者・家族との信頼関係の構築が診療の質に直結する。
• 自律的な判断力：単独診療の場面が多いため、急変時も含めて一人で判断を下す自律性が不可欠。
• 多職種連携への理解：看護師、薬剤師、ケアマネジャー等とICTツールを活用して情報を共有し、チームで動く姿勢が重要。

在宅医療専門医の資格とキャリアパス

在宅医療の専門性を客観的に証明する資格として、日本在宅医療連合学会が認定する「在宅医療専門医」が注目されています。

出典：一般社団法人 日本在宅医療連合学会
https://www.jahcm.org/

この資格を取得することで、以下のようなメリットがあります。

• 市場価値の向上：在宅医療に特化した高度な知識（ACPの実践スキル等）を持つ証となり、採用や給与面で優遇される。
• 開業時の信頼性：地域連携において、連携先となる病院や介護施設からの信頼獲得に寄与する。
• 施設基準への対応：機能強化型在支診の維持や、質の高い在宅医療の評価（在宅医療充実体制加算など）において、専門医の存在は強みとなる。

在宅医療専門医以外にも、老年科専門医や家庭医療専門医といった資格を組み合わせることで、超高齢社会においてより重宝されるポジションを確立できるでしょう。

勤務医・開業医それぞれの働き方比較｜メリット・デメリットを整理

在宅医療への参入を検討する際、「勤務医として訪問診療クリニックに入職するか」「自ら開業するか」は、年収だけでなく、負うべきリスクややりがいの観点から慎重に判断すべき選択です。ここでは両者のメリット・デメリットを整理し、自分に合ったキャリアを見極めるための判断材料を提供します。

勤務医として訪問診療に転職するメリット・デメリット

メリット

• 低リスクでのキャリアスタート：多額の開業資金や設備投資が不要であり、経営上のリスクを負わずに在宅医療の経験を積めます。
• 安定した報酬体系：基本給に加えて、訪問件数や看取りの実績に応じたインセンティブ（実績給）が設定されているケースが多く、安定性と高収入を両立しやすい環境です。
• 診療に専念できる環境：スタッフの採用・労務管理、レセプト業務、地域連携（集患）といった経営実務はクリニック側が担うため、医師は目の前の患者さんの診療に集中できます。
• 柔軟な働き方の選択：週4日勤務や「オンコール免除」といった条件を相談できる求人も多く、ワークライフバランスを重視した環境が整っています。

デメリット

• 収入の天井（キャップ）：実績給があるとはいえ、雇用契約である以上、経営者である開業医ほどの爆発的な収入増は見込みにくい側面があります。
• 裁量の制限：診療方針や訪問エリア、使用するICTツールなどはクリニックの規定に従う必要があり、個人の理想をすべて反映できるわけではありません。

開業医として在宅医療クリニックを立ち上げるメリット・デメリット

メリット

• 収入の最大化：経営が軌道に乗れば、年収3,000万円超を目指すことも現実的です。厚生労働省の調査によれば、医療法人が運営する無床診療所の院長の平均年収は約2,578万円（令和4年度実績）に達します。
• 理想の診療スタイルの追求：地域連携のあり方やスタッフ構成、看取りの方針など、自身の理念に基づいたクリニック運営が可能です。
• 参入障壁の低さ：在宅医療は外来中心のクリニックと比較して高額な医療機器を揃える必要が少なく、低コストでの開業が可能です。

デメリット

• 全責任を負う経営リスク：患者獲得から資金繰り、スタッフの離職対応まで、すべてのトラブルに院長として対応しなければならず、精神的なプレッシャーは勤務医時代とは比較になりません。
• マネジメント業務の負担：医師・看護師・事務員・ドライバーなど、多職種が連携するチームをまとめる管理能力が求められ、診療以外の業務時間が大幅に増える傾向があります。

転職・開業を判断するためのチェックポイント5つ

自身の適性を見極めるために、以下の5つの視点で検討してみてください。

いきなり開業に踏み切るのではなく、まずは勤務医として2〜3年現場を経験し、在宅医療の収益構造や多職種連携の実態を把握してから開業するというステップが、最もリスクを抑えた参入ルートといえるでしょう。

転職を成功させるための求人選びのポイント

勤務医としての入職を検討する場合、求人票の表面的な年収額だけで判断するのは禁物です。厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」の議論でも示されている通り、特に以下の労働環境に関する項目を事前に確認しておくことが重要です。

出典：厚生労働省「医師の働き方改革に関する検討会」
https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/other-isei_318654.html

• オンコールの実態：待機手当の金額設定、実際の緊急出動頻度、外部代行サービスの活用有無
• インセンティブの算定基準：担当患者数、訪問件数、看取り実績のどれが報酬に直結するか
• バックアップ体制：未経験の場合の同行診療期間や、急変時の相談相手が確保されているか
• 経営の安定性：厚生労働省「第24回医療経済実態調査」等のデータが示す業界の平均的な損益状況に対し、対象クリニックの患者数推移はどうか

オンコールの実態｜頻度・手当・WLBへの影響を徹底解説

在宅医療への転職を躊躇する理由として最も多く挙げられるのが、「オンコールへの不安」です。「夜中に何度も呼び出されるのではないか」「プライベートがなくなるのではないか」そうしたイメージが先行しがちですが、実態はクリニックの体制やICTツールの活用によって十分にコントロール可能なものです。

在宅医療のオンコール体制の基本構造

在宅療養支援診療所（在支診）は、24時間365日の往診・連絡体制を確保することが施設基準の要件となっています。オンコール体制は、大きく分けて以下の2つのタイプが存在します。

特に注目すべきは、2026年度（令和8年度）診療報酬改定の影響です。連携型機能強化型在支診において、「自院での24時間対応を月4回以上実施すること」が新たに施設基準に加えられました。今後は「完全に外部任せ」ではなく、適切な頻度で自院対応を行う体制構築が求められています。

夜間・休日のオンコール頻度と実際の対応内容

オンコール当番の日に実際にどの程度の連絡が来るかは、管理患者数や患者層によって異なります。

重要なのは、夜間の連絡のうち緊急往診（出動）に発展するのは全体の約20〜30％程度という点です。残りの7〜8割は電話による相談や指示のみで解決しており、実際の出動頻度は医師の多くが想像するよりも低いのが実態です。

ただし、数値上の出動頻度が低くとも、「いつ呼ばれるかわからない」という心理的な拘束感は無視できません。そのため、近年ではクラウド型カルテの導入により、自宅からでも正確な指示を出せる環境を整え、医師の精神的ストレスを軽減する取り組みが不可欠となっています。

オンコール手当の相場と年収への上乗せ効果

オンコール対応は、医師の年収を押し上げる大きな要因となります。手当の相場は以下の通りです。

• 待機手当：1回あたり5,000円〜20,000円程度（地域や戦略により高額設定もあり）。
• 出動手当：1件につき10,000円〜35,000円程度。
• お看取り手当：1件につき20,000円〜50,000円程度。

仮に週1回の待機で月1回出動した場合、月間で数万〜10万円以上の手当となり、年間では100万円単位の年収上乗せが期待できます。オンコールを単なる負担ではなく、正当な報酬を伴う「実績」として正当に評価するクリニックが増えています。

オンコール負担を軽減するための具体的な対策

近年、医師のワークライフバランス（WLB）を維持するための仕組みが急速に整っています。

• オンコール・シェアリングの活用：地域の複数診療所と連携し、ICTツールで患者情報を共有。主治医以外でも迅速かつ的確な対応ができる体制。
• オンコール代行サービス（ファーストコール代行）：夜間の電話をまず看護師が受け、緊急度を判定。医師への不必要な呼び出しを大幅に削減します。
• ICTツールの導入：クラウド型カルテにより、自宅や外出先からでも正確な指示が出せるため、精神的な負担が軽減されます。
• 「オンコールなし」求人の選択：大規模法人ではオンコール専門医を配置しているケースもあり、日勤のみの働き方も現実的な選択肢となっています。

オンコールへの不安は、最新の制度と対策を知ることで解消されます。自分の許容できる範囲に合わせ、「体制が整ったクリニック」を選択することが、持続可能な在宅医キャリアを築く鍵といえるでしょう。

医療DXによるオンコール負担の軽減と評価

オンコールの心理的負担を軽減し、かつクリニックの収益性を高める鍵として、近年加速しているのが医療DX（デジタルトランスフォーメーション）の活用です。

1. 情報共有のデジタル化が「判断の迷い」を消す
オンコール時の最大のストレスは「情報不足」です。厚生労働省が推進するICTを用いた情報連携では、クラウド型電子カルテや専用チャットツールを通じ、深夜の急変時でも手元の端末で即座に経過や指示を確認できます。特に、患者の「人生の最終段階における医療・ケア（ACP）」の希望をリアルタイムで共有しておくことは、医師が迷わず的確な判断を下すための強力な支えとなります。

2. 「在宅医療DX情報活用加算」による収益への貢献
こうしたDXへの取り組みは、単なる効率化だけでなく、2024年度（令和6年度）診療報酬改定において「在宅医療DX情報活用加算（10点／月）」として新たに評価の対象となりました。この加算は、マイナ保険証の活用や、ICTを用いた5機関以上の関係者との情報共有体制を整えることで算定可能です。

出典：厚生労働省「令和6年度診療報酬改定の概要（医科全体版）」
https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001226864.pdf

• 導入のメリット：自宅からでも詳細なカルテを確認でき、不必要な往診（出動）を減らしつつ、質の高い指示出しが可能になります。
• 将来の展望：2026年度改定を見据えても、医療DXの推進は「質の高い在宅医療」を提供するクリニックの必須条件となりつつあります。

オンコールへの不安を抱える医師こそ、こうした「ICTを使いこなし、チームで支える体制」が整った環境を選択することが、長期的なキャリア形成において重要なポイントです。

まとめ｜在宅医療医として年収とQOLを両立するために

本記事では、在宅医療（訪問診療）医の年収相場から収益構造、オンコールの実態、働き方の比較まで、転職・開業を検討する医師に向けて詳しく解説してきました。重要なポイントを改めて整理します。

• 年収相場：勤務医は1,500万〜2,000万円超、開業医は平均約2,578万円（医療法人の場合）が目安です。当直なしで高収入を実現できるケースが多く、時間あたりの報酬水準は病院勤務医を上回ります。
• 収益構造：訪問診療は担当患者数に応じて毎月安定した報酬が発生する「ストック型」のビジネスモデルです。「機能強化型在支診」の届出有無が収益に直結するため、開業時の最重要判断となります。
• 将来性と需要：2040年に向けて85歳以上の在宅医療需要は約62％増加すると予測されており、医師供給が追いついていない売り手市場が続きます。
• 働き方の選択：まずは勤務医として2〜3年現場を経験し、収益構造と多職種連携の実態を把握してから開業するルートが最もリスクを抑えた参入法です。
• オンコールの実態：夜間連絡の7〜8割は電話対応のみで完結しており、クラウド型カルテや代行サービスの活用でさらに負担は軽減できます。

在宅医療は適切な体制とテクノロジーを備えたクリニックを選ぶことで、高収入とQOLを高い次元で両立できる診療領域です。本記事がキャリア選択の判断材料となれば幸いです。