開業だけが選択肢じゃない。医師の多様なキャリアパスと働き方の未来

「将来は開業しかない」と、漠然と考えている先生も多いのではないでしょうか。しかし今、医師のキャリアは大きく多様化しているのです。厚生労働省の統計によれば、届出医師34.8万人のうち診療所に従事する医師は11万人超にとどまり、病院勤務や企業・産業保健、研究といった分野でも幅広く活躍の場が広がっています。

加えて、2024年に本格施行された医師の働き方改革は、労働時間の上限規制だけでなく、副業・兼業のしやすさや女性医師の就業継続支援など、働き方そのものの選択肢を押し広げる転機となりました。

本記事では、医師のキャリアパスについて、以下のポイントを詳しく解説します。

• 医師のキャリアが多様化している背景
• 勤務医・開業医だけではない7つのキャリアパス
• 年代別に考えるべきキャリア設計のポイント
• 働き方改革が医師のキャリア選択に与えた影響
• 収入や働き方から見た、自分に合ったキャリアの選び方

開業は、医師のキャリアにおける「ゴールの一つ」に過ぎません。自分らしい医師人生を設計するための判断材料として、本記事をお役立てください。

医師のキャリアは「開業医」だけではない――今、選択肢が広がっている理由

医師のキャリアというと、多くの人が真っ先に思い浮かべるのは「勤務医としてキャリアを積み、いずれは開業する」という一本道のイメージではないでしょうか。しかし実際の医師のキャリアは、この数年で大きく多様化しています。ここでは、その背景と実態を統計データから確認していきます。

医師のキャリアはなぜ多様化しているのか

医師のキャリアが多様化している背景には、複数の制度変化が重なっています。2018年に始まった新専門医制度では、19の基本領域とサブスペシャルティ領域からなる「2階建て構造」が採用され、専門性を段階的に深めながらも、途中でキャリアの方向性を柔軟に見直せる仕組みが整いました。

また2024年に本格施行された医師の働き方改革は、時間外労働の上限規制だけでなく、副業・兼業や女性医師の就業継続支援など、働き方の選択肢そのものを広げる転機となっています。

こうした制度変化は、日々の診療の合間に「このまま今の勤務先で専門性を極めるべきか、それとも違う形で医療に関わるべきか」と迷う場面が増えていることの裏返しともいえます。かつては医局に所属し続けることが標準的なキャリア観でしたが、今は専門医資格を取得した後の選択肢そのものが広がっているのです。

厚生労働省統計に見る医師34.8万人の内訳

具体的にどの程度の医師が、どのような場で働いているのでしょうか。厚生労働省の最新統計によると、2024年12月31日時点の届出医師数は347,772人で、過去最多を更新しました。

出典：厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」

この内訳を見ると、医療施設に従事する医師331,092人のうち、診療所で働く医師は約3人に1人にとどまります。しかも診療所勤務医の平均年齢は60.1歳と高く、開業を含む診療所勤務は多くの場合、キャリアの後半に選ばれる働き方であることが読み取れます。

つまり、医師としてのキャリアの大半の期間は、病院勤務や研修・専門医取得といった別の形で構成されているのが実態です。

「開業だけが正解」という思い込みを手放す

「いずれは開業するのが医師としての一人前の証だ」と考えている先生もいるかもしれません。

しかし、開業はキャリアの選択肢の一つであって、唯一の到達点ではありません。病院に残って専門性を極める道、研究に軸足を移す道、企業で医療の知見を活かす道など、それぞれに固有の魅力とリスクがあります。

次の章では、こうした多様なキャリアパスを具体的に7つに整理して見ていきます。

医師が選べる7つのキャリアパス――勤務医・開業医だけじゃない選択肢

医師のキャリアパスは、勤務医と開業医の二択ではありません。ここでは代表的な7つの選択肢を紹介します。それぞれに求められる専門性や働き方の特徴が異なるため、自分の志向と照らし合わせながら読み進めてみてください。

勤務医として専門性を極める

最も多くの医師が歩む道が、病院に勤務し続けながら専門性を高めていくキャリアです。厚生労働省の統計によると、主たる診療科別では「内科」が18.8%と最も多く、次いで整形外科6.8%、小児科5.4%と続きます。

病院勤務では、症例数の多さや設備の充実度を活かして専門医・サブスペシャルティ資格の取得を目指しやすく、大学病院であれば臨床と並行して教育・研究に関わる道も開けます。

一方で、病院勤務医は当直や時間外労働の負担が相対的に大きくなりやすく、後述する働き方改革の影響を最も強く受ける立場でもあります。専門性を追求できる環境である反面、労働時間のコントロールは開業医ほど自由が利きにくい点は理解しておく必要があるのです。

開業医として地域医療をつくる

開業医は、勤務医と並んで代表的なキャリアパスです。中央社会保険医療協議会の第24回医療経済実態調査(令和5年実施)によると、開業医の平均年収は2,636.6万円で、勤務医の平均年収1,461.0万円の約1.8倍という結果が出ています(詳しい出典は「収入・生活設計から見るキャリアの選び方」の章で後述します)。

収入面での魅力に加えて、診療方針や経営を自分の裁量で決められる点も開業医ならではの特徴です。地域に根ざしたかかりつけ医として、患者やその家族と長期的な関係を築きながら診療できることにやりがいを感じる医師も少なくありません。

ただし、開業には数千万円規模の資金調達や経営リスクが伴い、「治療の質」だけでなく「経営の持続可能性」にも責任を持つ立場になる点は、開業医特有の重みといえます。

一方で、開業には収益機会だけでなくリスクも伴います。帝国データバンクの調査によると、2025年に休業・廃業・解散した医療機関は823件で過去最多を更新し、そのうち診療所が661件を占めています。全国の診療所数(105,657施設)に対する割合で見ると、休廃業・解散率はおよそ0.6%です。

出典：帝国データバンク「医療機関の倒産・休廃業解散動向調査(2025年)」

廃業の最大要因は倒産ではなく、経営者の高齢化と後継者不在です。診療所経営者の70歳以上が全体の56.7%を占めており、体力・後継者計画を含めた長期的な経営設計が、開業医としてのキャリアには欠かせません。

研究医・アカデミアの道を選ぶ

臨床の最前線を離れ、基礎研究や臨床研究に軸足を移す道もあります。大学の医育機関に所属する医師は58,280人で、平均年齢39.7歳と他の従事先に比べて若い層が中心です。専門医制度上も、内科専門医から総合内科専門医、さらに消化器病専門医や循環器専門医といったサブスペシャルティへと進む過程で、研究業績が求められる場面は少なくありません。

研究医のキャリアは、診療報酬に縛られない自由な発想で医学の発展に貢献できる点が大きな魅力です。

一方で、任期付きポストの多さや、臨床から離れることによる技術的なブランクへの不安から、選択をためらう医師がいるのも実情です。臨床と研究を両立させるカリキュラム制の専門研修が整備されつつあることは、この不安を和らげる一助となっています。

企業(製薬・医療機器・ヘルスケア)で働く

近年、製薬会社や医療機器メーカー、ヘルスケアスタートアップといった企業で働く医師も増えています。メディカルアフェアーズや治験関連業務、医療DX領域でのプロダクト開発など、医学的知見を臨床の外で活かす仕事です。

企業で働く医師の魅力は、診療報酬制度の枠外で医療課題に取り組める自由度の高さにあります。当直や休日診療から離れ、比較的規則的な勤務スケジュールで働けることも、ライフステージによっては大きなメリットになります。

一方で、直接患者を診る機会が減ることに物足りなさを感じる医師もおり、「臨床から距離を置くことへの心理的な抵抗」は、企業への転身を考える際によく挙がる論点です。

産業医として企業の健康管理を担う

産業医は、企業に所属する労働者の健康管理を担う医師です。労働安全衛生法第13条により、常時50人以上の労働者を使用する事業場には産業医の選任が法的に義務づけられています。

出典：厚生労働省「産業医について」

産業医には、月1回程度事業場を訪問する「嘱託産業医」と、常時1,000人以上の大規模事業場に常勤する「専属産業医」の2種類があります。嘱託産業医は非常勤での従事が一般的で、臨床医としての本業を続けながら兼務する医師も少なくありません。

日常診療とは異なり、疾病の治療ではなく職場環境の改善や健康診断後のフォローが中心となるため、患者を「治す」立場から労働者の健康を「守る」立場へと役割がシフトする点が特徴です。

労働人口の減少や健康経営への関心の高まりを背景に、企業からの産業医ニーズは今後も安定的に見込まれる分野といえます。

フリーランス・非常勤・複数拠点勤務

特定の医療機関に属さず、非常勤やスポット勤務を組み合わせて働く医師も増えています。いわゆる「フリーランス医師」は、複数の医療機関で外来診療や当直業務を請け負う形で収入を得るスタイルです。

こうした働き方が広がった背景には、副業・兼業を後押しする制度整備があります。厚生労働省の「副業・兼業の促進に関するガイドライン」は、副業・兼業を「労働者の多様なキャリア形成を図っていく」ための手段と位置づけ、企業に対して労働者の副業・兼業を許容するよう促しています。

出典：厚生労働省「副業・兼業の促進に関するガイドライン わかりやすい解説」

ただし医師の場合、勤務先ごとの時間外労働時間は通算して管理されるため、複数の医療機関を掛け持ちする際は、それぞれの勤務先の労働時間を自分自身で把握しておく必要があります。収入面の柔軟性と引き換えに、社会保険や厚生年金の手続きが煩雑になりやすい点も、フリーランスという働き方を選ぶ際に押さえておきたいポイントです。

起業・医療行政・国際機関という道

医療の知見を活かして起業する医師や、厚生労働省・保健所などの行政機関で医療政策の立案に携わる医師、WHOなどの国際機関で公衆衛生に取り組む医師もいます。臨床の現場から一歩離れ、医療制度そのものや、より広い集団の健康課題に働きかけるキャリアです。

このキャリアパスは、医師免許を持ちながらもマネジメントや政策立案といった別分野のスキルを掛け合わせる必要があるため、他の選択肢に比べて準備に時間を要する傾向があります。一方で、一人の患者を診る臨床とは異なるスケールで医療に貢献できることは、このキャリアならではの醍醐味といえるでしょう。

具体例として、厚生労働省で医療政策の立案に携わる「医系技官」を見てみましょう。応募には臨床経験通算2年以上(主査・係長級)、または6年以上(課長補佐級)が求められ、採用後は2年ごとに本省・他省庁・地方自治体・国際機関(WHO等)を異動しながらキャリアを積みます。

出典：厚生労働省「医系技官採用情報 キャリアアップ」

医系技官には、臨床から距離を置くキャリアに共通する準備要素が凝縮されています。

• 一定年数(2〜6年程度)の臨床経験が前提条件になりやすい
• 政策立案・マネジメントといった非臨床スキルは、多くの場合入職後に育成される
• 人事院の派遣制度による海外大学院留学(公衆衛生学修士等)のように、専門性を後から補強する仕組みが用意されているケースがある

「非臨床の実務経験がないと挑戦できないのでは」と身構える必要はなく、臨床経験を土台に、必要なスキルは移行後に積み上げていく設計になっている点は、起業・行政・国際機関といったキャリアに共通する特徴といえます。

臨床から離れる不安とどう向き合うか

勤務医・開業医以外の道を選ぶ際、多くの医師が直面するのが「臨床から離れることへの不安」です。専門性を積み上げてきた分野から距離を置くことに、迷いを感じるのは自然なことといえます。この不安を和らげるために、実務上有効とされる視点をいくつか挙げます。

• 段階的に移行する:非常勤や兼業から始め、臨床を完全に手放さずに新しい領域を試す
• 同じ道を歩んだ医師とつながる:学会やコミュニティを通じて、実際にキャリアチェンジした医師の話を聞く機会をつくる
• 臨床復帰の選択肢を事前に確認する:カリキュラム制の専門研修など、離れても戻れる制度の有無を把握しておく
• 収入や社会的立場の変化を家族と共有する:キャリアチェンジは本人だけでなく家庭の生活設計にも影響するため、早い段階ですり合わせておく

キャリアチェンジは「後戻りできない決断」である必要はありません。段階的に試しながら判断できる仕組みが、医師のキャリアには複数用意されています。

【年代別】医師のキャリア設計はいつ、何を考えるべきか

キャリアパスの選択肢を理解したところで、次は「いつ、何を考えるべきか」という時間軸の視点を見ていきます。

20代:専門医取得と方向性の土台づくり

20代は、初期臨床研修を終え、専門医取得に向けた専門研修(専攻医)としての時間を過ごす時期です。新専門医制度では、19の基本領域から1つを選び、3年以上の研修を経て基本領域専門医の資格を取得するのが標準的な流れとなっています。

出典：一般社団法人日本専門医機構「一般の皆様へ」

この時期にどの基本領域を選ぶかは、その後のサブスペシャルティ領域の選択肢を左右する重要な分岐点です。たとえば内科専門医を取得すれば、その後は消化器内科や循環器内科といったサブスペシャルティに進めますが、産婦人科専門医を取得した医師が循環器領域のサブスペシャルティを目指すことはできません。

将来どのキャリアパスに進むにせよ、20代で選ぶ基本領域は「その後の専門性の可動域」を決める土台になるという認識を持っておくとよいでしょう。

また、20代のうちは臨床経験を幅広く積める時期でもあります。企業や産業医、研究といった道に関心があっても、まずは臨床の基礎を固めておくことが、後々のキャリアチェンジの選択肢を狭めないことにつながります。

30代:専門性強化かキャリアチェンジかの分岐点

30代は、基本領域専門医を取得した後、サブスペシャルティ領域の研修に進むか、あるいは異なる道へ踏み出すかを考え始める時期です。厚生労働省の統計では、医療施設に従事する医師のうち30〜39歳が67,729人(20.5%)と最も多い年齢層を占めており、多くの医師がこの年代でキャリアの方向性を模索していることがうかがえます。

この年代は、結婚や出産といったライフイベントと重なりやすい時期でもあります。特に女性医師にとっては、専門研修のプログラム制に加えて、出産・育児等のライフイベントに応じて研修施設や期間を柔軟に選べる「カリキュラム制」が用意されている点を知っておくと、選択の幅が広がります。

専門性を突き詰めるべきか、それとも子育てと両立しやすい働き方にシフトすべきか、パートナーの働き方も含めて具体的にすり合わせておくべき時期といえるでしょう。

30代で企業への転身や産業医への転向を考える医師も一定数存在しますが、この時点ではまだ臨床経験の蓄積が浅いため、「まず何年、どの領域の臨床経験を積んでから次のステップに移るか」を意識しておくことが、キャリアチェンジ後の選択肢を広げることにつながります。

40代:開業・マネジメント・転科の判断期

40代は、専門医としての経験を土台に、キャリアの方向性を再定義する時期です。病院に残る医師は医長・部長といったマネジメント業務を任される機会が増え、診療スキルに加えて組織運営の視点が求められるようになります。一方で、この年代は開業を具体的に検討し始める医師も増える時期です。

もっとも、実際に開業に踏み切るのはもう少し後になるケースが多いのが実情です。厚生労働省の統計によると、診療所に従事する医師の平均年齢は60.1歳で、病院勤務医の平均年齢47.9歳と比べて明確に高くなっています。

このことから、開業は40代で構想を固め、50代から60代にかけて実行に移すという時間軸で考えている医師が多いと読み取れます。「40代で開業しなければ乗り遅れるのではないか」と焦る必要はなく、むしろこの年代は、開業・マネジメント・転科のいずれを選ぶにせよ、次の10年をどう設計するかをじっくり見極める準備期間と捉えるのが現実的です。

50代以降:経験を生かした働き方の再設計

50代以降は、これまで積み上げてきた臨床経験や人脈を、どのような形で活かすかを考える時期です。病院に残ってベテランとしての立場から後進の指導にあたる道、満を持して開業する道に加えて、老健(介護老人保健施設)の管理医師のように、総合的な診療能力を活かせる施設でセカンドキャリアを築く道も選択肢の一つです。

全国老人保健施設協会と日本老年医学会は、専門医から施設の管理医師へと転換する医師を対象に、老年医学や施設運営を学び直せる研修会を共催しています。

出典：公益社団法人日本老年医学会「老人保健施設管理医師総合診療研修会」

「50代以降は第一線から退くしかないのではないか」と感じる医師もいるかもしれませんが、医師には一般的な定年制度がなく、厚生労働省の統計でも70歳以上の医師が39,775人(全体の12.0%)を占めており、体力や本人の希望に応じて長く現役を続けられる職業であることがうかがえます。

50代以降のキャリアは「引退への準備」というより、「働き方の負荷を調整しながら医師人生を再設計する」時期と捉えるのが実態に近いでしょう。

ここまでの年代別のポイントを整理すると、以下のようになります。

医師の働き方改革が変えた「働き方の選択肢」

ここまで見てきたキャリアパスの多様化は、2024年に本格施行された医師の働き方改革と切り離せません。この章では、制度の骨格と、それがキャリア選択にどう影響しているかを解説します。

2024年開始、時間外労働上限規制(A・B・C水準)の仕組み

2024年4月から、勤務医の時間外・休日労働時間には上限規制が適用されています。

出典：厚生労働省「医師の働き方改革」

B・連携B水準は2035年度末までに段階的な解消が想定されており、長期的にはすべての医療機関がA水準を満たすことが目標とされています。

出典：日本産婦人科医会「医師の時間外労働時間の上限について〜A・B・C水準とは〜」

この制度は、単に労働時間を減らすだけでなく、「どの医療機関で、どんな働き方をするか」を医師自身が選び直す契機にもなっています。長時間労働が常態化していた医療機関から、労働環境の整った医療機関へ移る医師が増えている背景には、こうした制度上の透明化があります。

副業・兼業がしやすくなった制度的背景

働き方改革は、勤務先を一つに絞らない働き方も後押ししています。厚生労働省の「副業・兼業の促進に関するガイドライン」は、副業・兼業を労働者の多様なキャリア形成を図る手段として位置づけ、企業(医療機関)に対して副業・兼業を許容する方向での検討を促しています。

医師の場合、複数の医療機関で働く際は時間外・休日労働時間が通算して管理される点に留意が必要です。いずれの勤務先もA水準の場合、通算した上限は年960時間ですが、いずれかの勤務先でB・連携B・C水準が適用されている場合は、通算上限が年1,860時間に広がります。

この仕組みを理解しておくことが、非常勤やスポット勤務を組み合わせるキャリアを検討するうえでの前提知識になります。

女性医師の就業継続を支える取り組み

働き方改革は、出産・育児等のライフイベントによってキャリアが中断されやすい構造そのものにも向き合っています。厚生労働省がまとめた資料では、女性医師は非常勤としての勤務割合が全体平均よりも高い傾向にあることが指摘されており、育児と両立しやすい短時間正規雇用や非常勤といった働き方のニーズの高さがうかがえます。

出典：厚生労働省「女性医師に関する現状と国における支援策について」

こうした状況を受けて、各都道府県では女性医師の復職支援や院内保育所の整備が進められています。専門研修においても、出産や育児で休職・離職する場合に研修期間の延長や施設選択の柔軟性を認める「カリキュラム制」が整備されており、制度面では「一度離れても医師としてのキャリアに戻りやすい」仕組みづくりが進みつつあるのです。

収入・生活設計から見るキャリアの選び方――勤務医と開業医、何が違うのか

キャリアパスを選ぶうえで、収入は避けて通れない判断材料です。ここでは数字で比較しながら、収入以外の要素も含めた選び方を整理します。

勤務医と開業医の年収差

中央社会保険医療協議会の第24回医療経済実態調査(令和5年実施)によると、勤務医の平均年収は1,461.0万円、開業医の平均年収は2,636.6万円で、開業医は勤務医の約1.8倍の水準です。

出典：中央社会保険医療協議会「第24回医療経済実態調査(医療機関等調査)報告」

この差額は、単純に「開業した方が得」という結論には直結しません。開業医の年収は、クリニックの収益から人件費・家賃・医薬品費などの経費を差し引いた「損益差額」であり、そこからさらに開業資金の借入返済や設備更新費を支払う必要があります。

日々の診療で得た収益がそのまま手取りになるわけではなく、経営者としての支出責任とセットになっている点は、数字を見るだけでは実感しにくい部分です。

収入だけでなくリスク・裁量・働く時間で比較する

年収以外の軸で見ると、キャリアパスごとの特徴はより立体的に見えてきます。

たとえば「当直や時間外労働からできるだけ離れたい」と考える医師にとっては、労働時間の上限規制が及ばない開業や、勤務時間が比較的規則的な産業医・企業勤務が選択肢として浮かびやすくなります。反対に「経営リスクを負わずに専門性を極めたい」という医師には、病院勤務を続けながらサブスペシャルティを深める道が合っているといえるでしょう。

「結局、どのキャリアパスが一番良いのか」と聞かれることがありますが、優劣がつくものではなく、その時々のライフステージや価値観によって最適な答えが変わるというのが実態です。20代で最適だった選択が、40代でも同じように最適とは限りません。

自分に合ったキャリアを選ぶためのチェックポイント

最後に、キャリアを選ぶ際に確認しておきたい視点を整理します。

• 収入の安定性と経営リスクのどちらを優先したいか
• 労働時間や当直の負担をどこまで許容できるか
• 結婚・出産・育児などのライフイベントとどう両立させるか
• 何歳まで、どのような形で医師を続けたいか
• 専門性を深めたいのか、それとも役割の幅を広げたいのか

これらは一度決めたら終わりではなく、年代やライフステージの変化に合わせて定期的に見直すべき問いです。次の章では、ここまでの内容を振り返りながら、医師のキャリア設計における考え方を整理します。

まとめ:「開業」はゴールの一つに過ぎない――自分の医師人生をどう設計するか

ここまで見てきたように、医師のキャリアパスは勤務医と開業医の二択ではありません。研究医、企業勤務、産業医、フリーランス・非常勤、起業や医療行政まで、選択肢は年々広がっているのです。

厚生労働省の統計でも、診療所で働く医師は医療施設従事医師全体の3人に1人程度にとどまり、開業は医師人生の一時期に選ばれる選択肢の一つに過ぎないことがわかります。大切なのは、20代・30代・40代・50代以降それぞれの時期に何を優先すべきかを見極めることです。

収入面では開業医が勤務医の約1.8倍という魅力がある一方、それは経営リスクや裁量の重さと表裏一体であり、単純に「収入が高いから正解」とは言えません。「開業だけが選択肢じゃない」という前提に立ったとき、医師としてのキャリアはもっと自由に描けるはずです。本記事を、自分自身のキャリア設計の材料としてお役立てください。