「開業すれば収入が増える」と言われる一方で、「開業医は儲からない」「やめておいた方がいい」といった声を目にして、不安を感じている先生も多いのではないでしょうか。
実際、開業医は勤務医より高い年収を得られる可能性がある一方で、経営者として人件費や設備投資、借入金の返済など、勤務医にはない負担も抱えることになります。そのため、収益だけを見て開業を判断すると、思わぬギャップに直面するケースも少なくありません。
本記事では、開業医が「儲からない」と言われる理由を、廃業率や経営リスク、公的データをもとに客観的に解説します。さらに、勤務医との違いや、後悔しないキャリア選択のポイントについても紹介しますので、開業を検討する際の判断材料としてぜひ参考にしてください。
目次
開業医は本当に儲からない？「やめとけ」と言われる理由をデータから解説
「開業医は高収入」というイメージを持つ方は多いものの、実際の収益は診療科や立地、経営方針によって大きく異なります。医業収益が高くても、人件費や家賃、医療機器のリース料、税金などさまざまな経費がかかるため、想像していたほど手元にお金が残らないケースも少なくありません。まずは、公的データをもとに開業医の収入の仕組みと、「儲からない」と言われる理由を確認していきましょう。
開業医は勤務医より年収が高いと言われる理由と収入の仕組み
厚生労働省「第25回医療経済実態調査」によると、個人診療所の院長が得る損益差額（利益）は平均約2,763万円です。一方、病院勤務医の平均年収は約1,500万円前後とされており、開業医のほうが高い収入を得られる可能性があります。
これは、開業医がクリニック経営の利益を収入として得られるためです。患者数の増加や診療単価の向上、自由診療の導入、経営効率の改善などによって収益を伸ばせる点は、固定給が中心となる勤務医との大きな違いといえます。
「儲からない」と感じるのはなぜ？利益を圧迫する3つの要因
一方で、「開業したのに思ったほど儲からない」と感じる医師も少なくありません。その主な理由は、次の3つです。
- 高額な設備投資や借入金の返済
- 人件費・家賃・医療材料費など固定費の増加
- 所得税・住民税など高所得者ならではの税負担
特に開業直後は、医療機器や内装工事などで数千万円規模の借入を行うケースも珍しくありません。また、利益が増えるほど税負担も重くなるため、年収が高くても自由に使えるお金が想像より少ないと感じることがあります。開業医は収入だけでなく、支出や資金繰りまで含めて経営を考える必要があります。
年収5,000万円は目指せる？高収益を実現しやすい診療科の特徴
開業医として年収5,000万円を目指すことは可能ですが、実現できるのは一部のクリニックに限られます。高収益を実現しているクリニックには、診療単価が高い処置や自由診療を取り入れている、あるいは患者数を安定して確保できるなどの共通点があります。
| 診療科 | 収益性の特徴 |
| 眼科 | 白内障手術など高単価の処置が収益を支える |
| 整形外科 | リハビリや再診患者が多く、安定した収益を確保しやすい |
| 小児科 | 予防接種や乳幼児健診など継続的な受診が見込める |
| 精神科 | 設備投資を抑えやすく、利益率が高くなりやすい |
| 内科 | 患者数は多いものの競争が激しく、専門性や地域戦略が重要 |
年収5,000万円や1億円を実現している開業医の多くは、診療科選びだけでなく、立地戦略や自由診療の導入、医療法人化、分院展開など、経営面でも工夫を重ねています。そのため、「どの診療科なら必ず儲かる」というよりも、自院の強みを生かした経営戦略が高収益につながる重要なポイントといえるでしょう。
(参考：厚生労働省「第25回医療経済実態調査報告」)
開業医の廃業率は高い？経営が厳しくなる3つの原因
「開業医は儲からない」「すぐ廃業する」といった声を耳にすることがありますが、実際の廃業率だけを見ると、医療機関は他業種と比べて比較的安定した業種といわれています。
一方で、近年は物価上昇や人件費の増加、後継者不足など、クリニック経営を取り巻く環境は大きく変化しています。ここでは、開業医が経営に苦戦する主な理由について見ていきましょう。
廃業率だけでは判断できない？診療所を取り巻く現状
厚生労働省の「医療施設動態調査」では、全国の診療所の開設数と廃止数が毎月公表されており、開業する医療機関がある一方で、一定数の診療所が閉院していることが分かります。
診療所が廃止される理由は、経営不振だけではありません。院長の高齢化や後継者不足、ライフプランの変化などを理由に、計画的に閉院を選択するケースも少なくありません。また、人口減少や地域医療ニーズの変化に合わせて、経営方針を見直す医療機関もあります。
そのため、「診療所が廃止されている＝経営に失敗した」と考えるのではなく、廃止に至る背景にはさまざまな事情があることを理解したうえで、開業リスクを客観的に判断することが大切です。
「患者が来ない」と悩むクリニックに共通する集患の課題
開業後に経営が伸び悩むクリニックでは、集患に関する課題を抱えているケースが少なくありません。
現在は、多くの患者がインターネット検索やGoogleマップ、口コミを参考に医療機関を選ぶ時代です。そのため、ホームページの情報が古い、Googleビジネスプロフィールの整備が不十分、地域での認知度が低いといった状況では、十分な集患につながらない可能性があります。
また、立地や診療時間、診療内容が地域ニーズと合っていない場合も、患者数が伸び悩む要因になります。医療技術だけでなく、地域に選ばれる仕組みづくりも安定経営には欠かせません。
人件費・物価上昇・診療報酬改定が経営に与える影響
近年は、人件費や医療材料費、光熱費などの上昇により、クリニック経営を取り巻く環境は厳しさを増しています。
一方で、保険診療の収入は診療報酬制度に基づいて決まるため、一般企業のように自由に価格を引き上げることはできません。そのため、支出だけが増え、利益率が低下するケースもあります。
さらに、診療報酬改定や医療制度の変更によって収益構造が変化することもあり、安定した経営を続けるためには、収支管理や経営改善を継続的に行う姿勢が求められます。
(参考：厚生労働省「医療施設動態調査」)
勤務医と開業医はどちらが自分に合う？収入と働き方を比較
開業を検討する際は、年収だけでなく、働き方や責任、将来のライフプランまで含めて比較することが大切です。開業医には高い収入を目指せる可能性がある一方で、経営者としての責任も伴います。それぞれの特徴を理解し、自分に合ったキャリアを考えてみましょう。
勤務医と開業医の年収・生涯収入を比較
厚生労働省の「第25回医療経済実態調査」によると、個人立一般診療所（無床）の平均損益差額は約2,634万円となっており、勤務医の平均給与を上回る水準です。
一方、勤務医は毎月安定した給与を受け取れる反面、収入を大きく伸ばす機会は限られます。開業医は経営状況によって収入が変動するものの、集患や診療内容、経営改善によって収益を高められる可能性があります。
| 比較項目 | 勤務医 | 開業医 |
| 年収の目安 | 約1,400万〜1,500万円 | 約2,600万〜2,900万円 |
| 収入の安定性 | 高い（固定給） | 経営状況により変動 |
| 収入アップの方法 | 昇進・転職・当直など | 集患・自由診療・経営改善など |
| 節税の自由度 | 限定的 | 医療法人化など選択肢が多い |
| 退職金 | 勤務先の制度による | 自身で準備する必要がある |
当直や勤務時間は減る？開業後に変わる働き方と責任
開業医は診療時間や休診日を自分で決められるため、当直や夜勤の負担を軽減しやすいというメリットがあります。
一方で、診療以外にもスタッフの採用や労務管理、経理、設備管理など、多くの経営業務を担わなければなりません。経営者として意思決定を行う場面も多くなり、勤務医とは異なる責任が生じます。
内科開業医でも儲からないケースから学ぶ失敗しないポイント
内科は患者数が多い一方で、開業数も多く競争が激しい診療科です。そのため、十分な差別化ができない場合には、思うように収益が伸びないこともあります。
例えば、地域ニーズを考慮しない立地選びや過剰な設備投資は、経営を圧迫する要因になりかねません。
一方で、専門外来の設置や内視鏡検査、在宅医療など、自院ならではの強みを打ち出しているクリニックは、安定した集患につながりやすい傾向があります。
開業前に確認したい資金計画・診療圏調査・事業計画
開業を成功させるためには、医療技術だけでなく、事前準備も重要です。
特に、診療圏調査による地域ニーズの把握や競合分析、現実的な資金計画の作成は欠かせません。また、開業直後は収入が安定するまで一定期間かかることもあるため、十分な運転資金を確保しておくことが安心につながります。
開業前に複数のシナリオを想定した事業計画を立てておくことで、予想外の経営環境の変化にも対応しやすくなり、長期的に安定したクリニック経営を目指しやすくなるでしょう。
(参考：厚生労働省「第25回医療経済実態調査報告」)
開業で後悔しないために押さえたい5つの成功ポイント
開業で成功するためには、医療技術だけでなく経営者としての視点も欠かせません。収益を伸ばすことだけを目的にするのではなく、長期的に安定したクリニック運営ができる体制を整えることが重要です。ここでは、開業前から意識しておきたい5つのポイントを紹介します。
初期投資を抑え、無理のない資金計画を立てる
開業時は、医療機器や内装工事などで多額の資金が必要になります。しかし、設備に過度な投資をすると、開業後の返済負担が経営を圧迫する可能性があります。
資金面のリスクを抑えるためには、居抜き物件の活用や承継開業（M&A）も有力な選択肢です。既存設備や患者基盤を引き継げるケースもあり、開業直後から比較的安定した経営を目指しやすくなります。
自由診療や専門性を活かし、収益源を分散する
保険診療だけに依存すると、診療報酬改定の影響を受けやすくなります。そのため、自院の強みを活かした自由診療や専門外来を取り入れ、複数の収益源を確保することも重要です。
例えば、美容皮膚科や人間ドック、予防医療、自費診療などを組み合わせることで、診療単価の向上や経営の安定につながるケースがあります。ただし、地域ニーズや専門性との相性を十分に検討したうえで導入することが大切です。
地域に選ばれるクリニックづくりを意識する
現在では、多くの患者がインターネットで医療機関を検索し、比較・予約まで行っています。そのため、開業後は診療だけでなく、認知を高める取り組みも欠かせません。
例えば、次のような施策が集患につながります。
- Googleマップ（MEO）を活用し、地域で見つけてもらいやすくする
- Web予約やWeb問診を導入し、患者の利便性を高める
- ホームページやSNSで診療内容や専門性を分かりやすく発信する
こうした取り組みを継続することで、新規患者の獲得だけでなく、地域から信頼されるクリニックづくりにもつながります。
スタッフが働きやすい環境を整え、業務効率を高める
クリニック経営では、スタッフの採用や定着も重要な課題です。離職率が高くなると採用コストが増えるだけでなく、患者満足度にも影響する可能性があります。
マニュアルの整備や業務の標準化、予約システムや自動精算機などの導入により、スタッフの負担を軽減しながら業務効率を高めることができます。働きやすい環境づくりは、長期的に安定した経営を支える重要な要素です。
長期的な視点で経営戦略を考える
開業後は目先の売上だけでなく、将来を見据えた経営計画も必要です。利益が安定してきた段階では、医療法人化による節税や事業承継なども選択肢になります。
また、地域の基幹病院や医療機関との連携を深めることで、紹介患者の増加や地域医療への貢献にもつながります。経営環境は変化し続けるため、定期的に事業計画を見直しながら、持続可能なクリニック運営を目指すことが大切です。
開業だけが正解ではない？後悔しないキャリア選択のポイント
開業には、高収入や自由な診療方針を実現できる可能性がある一方で、資金面や経営責任などのリスクも伴います。こうした負担に不安を感じる場合は、分院長や管理医師、高待遇の勤務医など、開業以外の働き方にも目を向けることが大切です。
現在の経験や専門性が転職市場でどのように評価されるのかを確認し、複数の選択肢を比較することで、自分に合ったキャリアを考えやすくなります。
分院長・管理医師として経営リスクを抑えながら経験を積む
「将来的には開業したいものの、多額の借入や初期投資には不安がある」という医師には、分院長や管理医師として働く選択肢があります。
分院長・管理医師は、法人の支援を受けながら、診療だけでなくスタッフ管理や院内運営にも携われる働き方です。自ら開業資金を負担するケースは少なく、経営リスクを抑えながらマネジメント経験を積めます。
求人によっては、一般的な勤務医より高い待遇やインセンティブが設定されることもあります。ただし、業務範囲や権限、収益目標、契約条件は勤務先によって異なるため、事前に詳しく確認することが重要です。
非公開求人を活用して自分の市場価値を確認する
医師の求人には、一般の求人サイトには掲載されない非公開求人もあります。管理医師や分院長、専門性を求めるポストなど、採用条件や募集背景の都合から公開範囲を限定しているケースです。
現在の診療科や経験、資格、地域によっては、今より良い待遇や働き方を実現できる求人が見つかる可能性があります。すぐに転職する予定がなくても、自身の年収相場や選択肢を把握しておくことは、開業と勤務医継続を冷静に比較するための判断材料になります。
医師専門エージェントに相談するメリット
医師専門エージェントへ相談すると、求人票だけでは分かりにくい条件や職場情報を確認しながら、希望に合うキャリアを検討できます。
主なメリットは次のとおりです。
- 年収や勤務日数、当直回数などの条件交渉を依頼できる
- 職場の雰囲気や募集背景など、公開情報だけでは分かりにくい情報を確認できる
- これまでの経験や専門性を整理し、市場価値を客観的に把握できる
- 開業、分院長、管理医師、勤務医など複数のキャリアを比較できる
- 在職中も秘密を守りながら情報収集を進められる
開業を決断する前に、勤務医として収入や働き方を改善できる可能性を確認しておくことで、より納得感のあるキャリア選択につながります。
まとめ｜開業医が儲からないとは限らないが、年収だけで判断しないことが大切
「開業医は儲からない」と言われることがありますが、実際の収益は診療科や地域、患者数、設備投資、経営方針などによって大きく異なります。適切な資金計画と経営戦略を立て、地域のニーズに合った医療を提供できれば、安定した収益と自由度の高い働き方を実現できる可能性があります。
一方で、診療所の廃止には経営不振だけでなく、院長の高齢化や後継者不足、ライフプランの変化など、さまざまな背景があります。そのため、廃業件数だけを見て開業の成否を判断するのではなく、自分が負えるリスクや実現したい働き方を整理することが重要です。
開業か勤務医継続かで迷っている場合は、分院長・管理医師や高待遇求人も含めて比較してみましょう。自身の市場価値や求人動向を客観的に確認することで、開業だけにとらわれず、将来に合ったキャリアを選びやすくなります。
